スマホに届いた迷惑メールを通報する方法(キャリア別)

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どうも、@seisukouです。
iPhoneやandroidなどのスマホに迷惑メールやスパムメールって結構届きますよね。
酷い場合は、1日に何通も届くなんて人も…。
そんな迷惑なメールを送りつけてくる相手は通報してしまいましょう!
誰でも簡単に迷惑メール相談センターへ情報提供できるので、ぜひ試してみてください。

※迷惑メール相談センター
http://www.dekyo.or.jp/soudan/index.html

ソフトバンクの場合

ソフトバンクスマホ

「S!メール(MMS)」(○○○@softbank.ne.jp)

  1. 本文の先頭に迷惑メールの「受信日」「(迷惑メール)送信者アドレス」(Fromアドレス)を入力
  2. 受信した本文には手を加えず、meiwaku@dekyo.or.jpに転送

「Eメール(i)」(○○○@i.softbank.jp)

  • 受信された迷惑メールの本文に手を加えず、meiwaku@dekyo.or.jpに転送

au

AUスマホ
  1. 受信された迷惑メールの本文に手を加えず、meiwaku@dekyo.or.jpに転送
  2. 転送方式 = 携帯電話は「転送」、スマホは「サーバ転送」を選択※送信時には画面に本文が表示されない仕様

※HTMLメール(デコメなど)の場合、サーバ転送が選択できない場合あり。
その際は、「本文転送」を選択し、本文の先頭に迷惑メールの「受信日」「(迷惑メール)送信者アドレス」(Fromアドレス)を入力し、受信した本文には手を加えず、meiwaku@dekyo.or.jpに転送

NTTドコモ

ドコモスマホ

FOMA/スマートフォン

  1. 本文の先頭に迷惑メールの「受信日」「(迷惑メール)送信者アドレス」(Fromアドレス)を入力
  2. 受信した本文には手を加えず、meiwaku@dekyo.or.jpに転送

2010年度冬春モデル以降のFOMA端末(一部機種除く)

  1. 「サブメニュー」迷惑メール報告からメール作成
  2. toアドレスへ上記の迷惑メール転送先アドレスを入力して、meiwaku@dekyo.or.jpに送信(初期設定にあるdocomo情報受付アドレスが入力されたままでOK)

できるだけ送信元を確認しよう!(ヘッダ情報の確認)

ヘッダ情報とは、その受信したメールがどこから、どのような経路で送られてきたのか記録したものです。
迷惑メールのほとんどは、身元を隠すために差出人(Fromアドレス)を偽装したり、経路をごまかしたりしています。
そのため、このヘッダ情報を確認することが重要です。
※ヘッダ情報の例

スマホメールのヘッダ情報

メールの配送情報は上に追加されていくため、送信者を確認するときはヘッダ情報の下の行から見ていきます。
以下の例では、○○○○@sample**.jp から △△△△@dekyo.or.jp へ2012/03/25 10:37に「メールテスト」という件名で送られていることがわかります。

ヘッダ情報からわかること

受け取ったメールについて、どこから、どのような経路で送られてきたのかがわかります。
 ※使用しているメールソフトやメールサーバによって表示される項目は異なります。

  • 送信元(From)や送信先(to)のメールアドレス
  • メールが送信された時刻(Date)
  • メールが配送されたルート(Received)
  • メールの返信先(Reply-To)やメール配信エラーの際の差し戻し先(Return-Path)
  • 電子メールの識別番号(Message-ID)
  • 送信元の使用メールソフト(X-Mailer:)
  • 送信ドメイン認証結果(Received-SPF、Authentication-Results)

ヘッダ情報の受信設定

▼ソフトバンク
http://www.softbank.jp/p_and_s/sds/header/helppasswd.html
▼au
http://www.au.kddi.com/support/mobile/trouble/forestalling/mail/anti-spam/mail-header/guide/
▼NTTドコモ
http://www.nttdocomo.co.jp/info/spam_mail/measure/header/

ちなみに…

特定電子メール法

ちなみにですが、メールについては以下のような「特定電子メール法」という法律があり、いろいろとルールが定められています。

※特定電子メール法
広告宣伝メールについて、「特定電子メール法」によって「原則としてあらかじめ送信の同意を得た者以外の者への送信禁止」「一定の事項に関する表示義務」「送信者情報を偽った送信の禁止」「送信を拒否した者への送信の禁止」などが定められています。
これらのルールを守っていないメールは違法となり、総務大臣及び消費者庁長官は、メールの送受信上の障害を防止するため必要があると認める場合、送信者に対しメールの送信方法の改善に関し必要な措置をとるよう命ずることができます。
送信者情報を偽って送信した場合や、送信者が総務大臣及び消費者庁長官の命令に従わない場合には、1年以下の懲役または100万円以下の罰金(法人の場合は、行為者を罰するほか、法人に対して3000万円以下の罰金)に処せられます。